マンションという商品には、資産として保有する人の視点と、実際にそこで暮らす人の視点という、二つの見方があります。
西原良三さんは、投資用マンションの開発を進める一方で、1990年代にはファミリー向けマンション「パークステージ」シリーズの展開にも取り組んできました。
この記事では、この居住用への視野の広がりについて掘り下げていきます。
供給戸数1,000戸突破という節目に重なる展開
青山メインランドは、1995年に供給戸数1,000戸を突破しています。
こうした大きな節目を迎える時期に、ファミリー向けマンションという新しい領域にも歩みを進めてきたことは、規模の拡大に安住せず、事業の幅を広げようとする姿勢の表れです。
一つの分野で実績を積み上げた後に、次の分野へと視野を広げていく流れは、経営の自然な発展の形だと言えます。
ファミリー層が住まいに求めるもの
ファミリー層にとっての住まいは、単なる資産ではなく、家族の毎日の暮らしそのものを支える場所です。
広さや間取りの使いやすさ、周辺の環境、そして長く住み続けられる安心感など、投資用の物件とは異なる視点が、数多く求められます。
西原良三さんがこうした居住用ならではの視点にも向き合ってきたことは、住まいというものを、多面的に捉えてきた証だと考えられます。
「パークステージ」というシリーズ名が伝える雰囲気
「パークステージ」という名前には、「メインステージ」と同じく「ステージ」という言葉が使われています。
同じ言葉を共有しながら、投資用と居住用で異なるシリーズを展開するという形は、ブランドとしての一貫した世界観を保ちつつ、それぞれの目的に合わせた商品を用意しようとする工夫だと受け止められます。
居住用事業という柱の原点
現在、青山メインランドは居住用マンションとして「ランドステージ」シリーズを展開しています。
その居住用事業という柱の原点をたどると、1990年代にファミリー向けの住まいに取り組んだ経験にも行き着きます。
西原良三さんがこの時期に居住用の分野へ踏み出した経験は、現在に続く居住用事業の土台の一つになっていると考えられます。
住む人の視点が資産運用型にも活きる
居住用マンションに取り組むことは、実際に暮らす人が何を大切にしているかを学ぶ機会にもなります。
その学びは、投資用マンションの企画にも活かされます。入居者に長く選ばれる物件であることは、オーナーにとっての安定した運用にも直結するからです。
二つの領域を手がけてきたことが、互いの商品の質を高め合う関係になってきたと考えられます。
二つの軸を持つ事業構造のはじまり
資産運用型と居住用という二つの軸を持つ事業構造は、青山メインランドの大きな特徴です。
西原良三さんが早い時期からこの二つを視野に入れてきたことは、一つの分野の動向に左右されにくい、バランスの取れた経営を目指してきた姿勢を示しています。
家族の暮らしに寄り添う姿勢と企業理念
「あなたの大切なもの 大切にしたい」という企業理念は、投資用であっても居住用であっても、お客様にとっての大切なものを守りたいという思いに通じています。
ファミリー向けの住まいは、まさに家族という大切な存在を守る場所です。西原良三さんの理念が、この分野でも自然に息づいていると言えるでしょう。
「暮らしやすさ」と「資産価値」の両立を目指す視点
青山メインランドの居住用マンション事業では、「暮らしやすさ」と「資産価値」の両立を目指し、デザインや設備にもこだわった住まいづくりが行われていると紹介されています。
住む人にとっての心地よさと、将来にわたる資産としての価値は、どちらか一方だけを選ぶものではありません。
西原良三さんがファミリー向けの展開を通じて、この両立という課題に向き合ってきたことは、その後の住まいづくりの考え方にもつながっていると考えられます。
住まいを「物」ではなく「未来」として捉える姿勢
西原良三さんは、不動産を単なる「物」ではなく、お客様の未来を形づくる大切な資産だと語っています。
ファミリー向けの住まいは、子どもの成長や家族の時間といった、かけがえのない未来が育まれる場所です。
この言葉の重みは、居住用マンションの分野にこそ、最も分かりやすく表れているのではないでしょうか。
一つの分野に安住しない挑戦の連続
投資用マンションで実績を築いたあとも、新しい分野に踏み出していくという姿勢は、西原良三さんの歩みに、繰り返し見られるものです。
居住用という別の視点を取り入れる挑戦を、早い段階から続けてきたことが、事業の幅と厚みを育ててきたのではないでしょうか。
まとめ
西原良三さんが1990年代に広げたファミリー向けマンション「パークステージ」の展開は、投資用で培った実績の先に、実際に暮らす人の視点を取り入れようとする挑戦でした。
資産運用型と居住用という二つの軸を持つ事業の原点として、この取り組みは今も会社の歩みを支えています。
